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不妊治療にかかるお金はどれぐらい？不妊治療と費用について

不妊治療にはお金がかかる、ということはよく知られています。
しかし、不妊治療の中には、保険適用のものと適用外のものがあり、治療法によって費用が異なります。治療法別の費用や助成金について詳しくみていきましょう。

不妊治療の種類

不妊治療には一般不妊治療と特定不妊治療があります。

一般不妊治療

タイミング法

タイミング法は、排卵時期に性交のタイミングを合わせ、妊娠の確率を高める方法です。
排卵を推定するため、排卵日より前に病院を受診し、経腟超音波検査（内診台で受けるエコー検査）で卵胞（卵子の入った袋）の大きさを測定します。また、尿や血液中の排卵を促すホルモンの値を測定し予測する方法もあります。
排卵日の2日前から排卵日までが妊娠しやすいとされているため、推定された排卵日に基づいて性交タイミングの指導を受けます。

人工授精

人工授精は、採取した精液から元気な精子を取り出し、排卵の時期に合わせて、子宮内に直接注入する方法です。精子に問題のある場合、性交障害の場合などに行われる治療です。

特定不妊治療

体外受精

体外受精は、採取した卵子と精子を体外で受精させ子宮に戻す方法です。
排卵直前の時期に腟の方から細長い針を使って卵巣から卵子を取り出し、それに精子をふりかけ体外で受精させます。凍結して次の周期以降に解凍、胚移植する「凍結胚移植」という方法もあります。

顕微授精

顕微授精は、細い針に入れた精子を、採取した卵子に注入して受精させ、子宮内に戻す方法です。体外受精で複数回受精が成立しない場合や、精子の数が極端に少ない場合などに行われます。

保険適用・適用外の不妊治療

不妊治療の中には、保険が効くものと効かないものがあります。

保険適用

不妊検査、不妊の原因となる疾患の治療、タイミング法、排卵誘発法などは保険適用になります。

保険適用外

人工授精、体外受精、顕微授精、凍結胚移植は保険適用外になります。
また、顕微鏡下精巣内精子回収法（手術用顕微鏡を使用した精巣内の精子を回収する手術）などの男性不妊治療も保険適用外です。

不妊治療にかかる費用

不妊治療の費用は、医療機関によって異なります。
人工授精が1回1～3万円ほどですが、体外受精や顕微授精などの特定不妊治療では費用が高額です。
厚生労働省「不妊治療の実態に関する調査研究最終報告書（2017）」に掲載されている各治療費の平均費用は以下の通りです。

		平均費用（円）
新鮮胚移植	体外受精	372,386
	顕微授精	413,131
凍結胚移植	体外受精	483,413
	顕微授精	550,392
以前に凍結した胚を解凍して移植		152,768
男性不妊治療のみ		324,988

体外受精や顕微授精を経験した夫婦では、医療費の総額が100万円を超える人が半数以上を超えるという報告もあります。
このように不妊治療が高額になることから、満足のいく治療を断念せざるを得ないという方も少なくありません。

不妊治療の助成金

不妊治療のうち、特定不妊治療（体外受精・顕微授精）を受ける場合、国や各自治体から治療費の助成を受けられます。さらに2021年1月から、下記のように不妊治療の助成が拡充されています。

対象治療法

特定不妊治療（体外受精および顕微授精）

対象者

特定不妊治療以外の治療法によって妊娠の見込みがないか、または極めて少ないと医師に診断された夫婦（治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦）

給付の内容

1. 1回30万円
※凍結胚移植（採卵を伴わないもの）および採卵したが卵が得られないなどのため中止したものについては、1回10万円
　通算回数は、初めて助成を受けた際の治療期間初日における妻の年齢が、40歳未満であるときは通算6回まで、40歳以上43歳未満であるときは通算3回まで助成（1子ごと）

2. 男性不妊治療を行った場合は30万円
※精子を精巣または精巣上体から採取するための手術

助成回数

1子ごと6回まで
（40歳以上43歳未満は1子ごと3回）

体外受精の場合、平均費用が約38万円なので、助成金によって自己負担額は8万円ほどになります。全額負担の頃に比べて、負担は軽くなっており、不妊治療を受ける間口は広がっています。

不妊治療のうち保険適用・適用外・助成対象になる治療法を知っておきましょう

不妊治療は保険適用外のものが多く、金銭的負担の避けられない治療です。特定不妊治療の助成はあるものの、すべての不妊治療が保険適用になることが期待されています。
政府は少子化対策の一環として、2022年度から不妊治療に公的医療保険を適用する方向性を示しています。実現すれば、不妊治療が今よりも受けやすいものになっていくでしょう。

不妊治療の進め方について疑問や不安なことがあれば、かかりつけの医師に相談してみましょう。

この記事は2021年7月30日時点の情報です。

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